もくもくトレンド速まとめ

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東京五輪


大坂 なおみ(おおさか なおみ、英: Naomi Osaka、1997年10月16日 - )は、大阪府大阪市中央区出身の女子プロテニス選手。自己最高ランキングはシングルス1位。これまでにWTAツアーでシングルス7勝を挙げている。うちグランドスラムは通算4勝で、2018年と2020年の全米オープン、
133キロバイト (10,922 語) - 2021年6月7日 (月) 13:33



(出典 amd-pctr.c.yimg.jp)


鬱病だからこそ前向きにチャレンジしていく姿勢を応援したいですね。

1 Anonymous ★

https://news.yahoo.co.jp/articles/b77ed1a3862ca6fbbaddeecf1e1288f370730f53
 【パリ共同】テニスの東京五輪出場選手が決まる14日付世界ランキングが発表され、日本勢は女子シングルスで2位の大坂なおみ(23)=日清食品=が初の五輪切符を手にした。

女性アスリート史上最高額を更新した大坂なおみの年収

 五輪出場権は14日付世界ランクでシングルスが各国・地域最大4人までの上位56人、ダブルスが10位までに自動的に与えられる。

 けがなどで辞退する選手が出た場合は繰り下がるため、日本勢の五輪代表は増える可能性がある。ダブルスは開催国枠もある。


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【東京五輪】強行開催に海外で止まぬ批判「アルマゲドンは後に来る」

開催後に想定される最悪の結果が起きた時の責任の所在があいまいなままですね。 

NO.9558974 2021/06/13 08:49
【東京五輪】「アルマゲドンは後に来る」「カネ回収のための開催は許しがたい」海外で止まぬ批判
【東京五輪】「アルマゲドンは後に来る」「カネ回収のための開催は許しがたい」海外で止まぬ批判
 アルマゲドンは後からくる――。新型コロナウイルス感染拡大下でも開催が〝ゴリ押し〟されている東京五輪。海外メディアは安全よりもカネに目がくらむ主催者側を糾弾している。

 米誌「ザ・ネーション」は東京五輪について「危険にさらされている」と報道。「正気であれば延期されていたが、カネがすべての懸念を打ち負かした」とバッサリだ。記事では東京がすでに浪費した300億ドル(約3兆3000万円)の資金を取り戻すため、またIOCは中止となれば失われる放映権料40億ドル(約4400億円)を維持するために、開催を強行すると指摘。「何十億ドルを取り戻すために、事実上ワクチン接種を受けていない国で五輪を開催することは、許しがたいことだ」と批判した。

 さらに、政府の新型コロナ分科会の尾身茂会長が「本来はパンデミック(世界的大流行)でやることが普通ではない」と発言するなど、専門家からも厳しい意見が出ていることに言及。「菅義偉首相は『延期またはキャンセルに関して、IOCがすべてのカードを保持している』と繰り返し、責任を押し付けるだけ」と、日本トップの無責任ぶりも非難した。

 同誌はIOCの重鎮ディック・パウンド委員の「アルマゲドンが起きない限り、東京五輪はできる」発言にも触れた。「大会の前にアルマゲドンは起こらないかもしれないが、彼らが前へとゴリ押しするなら、余波は間違いなく似たような状態で生じるだろう」と〝悲劇的状況〟が後から来る可能性を示唆した。海外からも開催強行は「破滅行為」と見えているようだ。 

【日時】2021年06月12日 19:18
【ソース】東スポWeb

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【五輪】五輪開催は日本衰退のきっかけとなるか⁈海外から9万人集結「コロナ&熱中症急増で医療崩壊を危惧」

政府は神風吹かせてでも開催に向けて突っ走るようですが後が心配ですね。

NO.9556501 2021/06/12 08:04
海外から9万人集結、「東京五輪型変異株」「コロナ&熱中症急増で医療崩壊」に懸念広がる
海外から9万人集結、「東京五輪型変異株」「コロナ&熱中症急増で医療崩壊」に懸念広がるの画像1
東京五輪の選手村(「gettyimages」より)

「本来は、パンデミックのところでやるのは普通ではない」

 新型コロナ​ウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長が、開催まで50日をきった東京五輪・パラリンピックに「ダメ出し」をしたことが、注目を集めている。

 これまで政府は事あるごとに「専門家の意見を聞いて判断したい」と繰り返してきた。その専門家がここまでオリパラに否定的な進言をしたことの意味は非常に大きい。しかし、政府はどうにか尾身氏を黙らせて、世の中の五輪ムードを盛り上げたいようで、丸川珠代オリンピック・パラリンピック担当大臣などは、スポ根マンガ顔負けの根性論をぶちまけている。

「我々はスポーツのもつ力を信じて今までやってきた」

 信じる心があれば勝てる――。戦時中の「日本は神の国なので負けない」を彷彿とさせる“カミカゼ理論”だが、このような科学的根拠の乏しい日本のスタンスに世界は思いのほかドン引きしている。

 5月上旬、ニューヨーク・タイムズやワシントン・ポストなどアメリカの有力紙で「中止」を求める評論が相次いだことを筆頭に、先月25日にはニュージーランド保健省の新型コロナウイルス対策本部の顧問を務めるオタゴ大学のマイケル・ベーカー教授が感染拡大の危険性から、「現状で五輪を開催する根拠も正当性も存在しない」と主張したことが報じられ、各国から否定的な意見が噴出。6月1日には、米ウォール・ストリート・ジャーナルも「東京五輪、どう対処しても失うもの多い日本 開催でコロナ感染拡大のリスクも」と主張したほか、4日には英フィナンシャルタイムズが、五輪の一部スポンサー企業が「延期」を要求しているという報道もあった。

 ただ、いくらこのような国際世論が高まったところで、「カミカゼ五輪」が中止されることはないだろう。巨額の放映権料と入場料収入を失いたくないIOC(国際オリンピック委員会)は「緊急事態宣言が発出されても開催する」と断言しているし、日本政府も東京都も契約不履行を恐れてこの方針に盲従している。

 そこに加えて、日本の政治組織の構造的な欠陥もある。ベストセラー『失敗の本質 日本軍の組織論的研究』(中公文庫)や多くの専門家たちがこれまで指摘しているように、日本の組織は、「上長への過剰な忖度」「出る杭は打たれる」「ムラの論理を優先」などの閉鎖的なカルチャーが強いため、外部からの指摘に耳を貸さずに暴走しやすい。太平洋戦争で、最前線の兵士や沖縄におびただしい犠牲が出て敗色濃厚になっても、頑なにそれを認めず戦争を継続したのが、その典型だ。

 国内外の専門家たちからの指摘に加えて、このような歴史の教訓を考慮すれば、今回も同じような結末をたどる可能性は高い。オリパラを開催することで国際社会での日本の評価を著しく低下させて、コロナからの経済復興も勢いを失う。

 つまり、諸外国が批判的に捉える「カミカゼ五輪」を強行することで、日本が外交的にも経済的にも「敗戦」をしてしまうのだ。

「日本の衰退のきっかけ」になるのか

 では、具体的にそれはどのようなものになるのか。まず最悪のシナリオとしては、専門家からも心配の声が上がっている「東京五輪型変異株」の発生だ。

 6月4日、北アフリカ地域から先月帰国した50代男性から変異株「C36」が確認されたという。欧州やアフリカにある変異株で、国内では初めてのことだ。現時点でこの程度の「水際対策」なのだから、世界のさまざまな国と地域から日本に9万人もの人々が集まればどんな事態が起きるのかは、容易に想像できよう。

「そこはバブル方式で日本人と接触しないようにするので大丈夫」と政府は胸を張るが、選手村は強制収容所ではないので当然、「バブル」の外で日本観光をする者も現れるだろうし、メディア関係者も自由自在に取材をする。以前から問題視されているように、東京に世界各地の変異株が集められ、そこで新たな変異を生み出して、また世界に広めていくという「ウイルスの培養皿」の役割を果たしてしまうのだ。

 実際、海外メディアの中には「パンデミック下の五輪が失敗した場合、誰が責任を取るのかを明確にしておく必要がある」という声も多い。昨年、「武漢ウイルス」「中国ウイルス」という差別的な言葉とともに、中国が世界にウイルスを広めた犯人として国際社会で批判され、アジア人ヘイトを助長したことは記憶に新しいが、それと同じように今度は「東京ウイルス」が世界からバッシングされてしまう恐れもあるのだ。

 もし、このような問題が起きなかったとしても、日本の「敗戦」は避けることができない。五輪報道のついでに、日本のワクチン接種の遅さなど「途上国ぶり」がリアルタイムで世界に発信されてしまうからだ。

 ワクチン接種が進んでいる先進国の多くは、マスクを付けずに食事やパーティを楽しむなど日常を取り戻している。しかし、五輪開催時の日本は間違いなく、国民の大多数はマスクを着用している。また緊急事態宣言が再び発出されたり、飲食店の営業自粛などを強いられている可能性もある。ちょうどこの時期、コロナ以外にも「医療崩壊の危機」を招くリスクが高まっているからだ。

 それは、「熱中症」だ。東京都監察医務院によれば昨年8月の熱中症死亡者数は196人。これがいかに深刻な数字かということは、昨年の同じ8月に都内でコロナで亡くなったのが33人だったことからもわかる。当時、東京都は、感染拡大防止策として飲食店、カラオケ店などへ午後10時までの時短営業を要請をしていた。このような感染防止対策をしながらも、実はコロナの6倍の熱中症の死者を出していたのだ。

 今年はここに、炎天下で活動をする9万人の選手・スタッフ、海外メディアの人間、さらに7万人のボランティアが熱中症のリスクに晒される。コロナの感染拡大が起きなくても、天候によっては「熱中症患者急増による医療崩壊の危機」が起きる可能性は十分にあるのだ。

 このような日本社会の混乱が、五輪報道のついでに全世界へと広められていけばどうなるか。「先進国だと思っていたけど、かなりやばい国なんだ」と日本の国際的な評価はガタ落ちだ。日本政府が経済再建の柱に置く、「外資系企業の国内誘致」や「五輪をきっかけに日本のインバウンドを加速」という目論見も崩れていくだろう。

 日本では「1964年の東京五輪をきっかけに日本経済は発展した」という神話が根強いが、2021年の東京五輪は残念ながら「日本の衰退のきっかけ」になってしまうかもしれない。

(文=長谷十三)

【日時】2021年06月11日 05:40
【提供】Business Journal

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ワーク、リモートワーク、フレキシブルワークプレイスとも呼ばれる。また、テレワークで働く人をテレワーカーと呼ぶ。 テレコミューティングは、1970年代に、電気通信および関連する情報技術を移動の代わりに使用する業務関連の代替を意味する言葉として脚光を浴びるようになった。21世紀のテレワー
123キロバイト (17,483 語) - 2021年6月3日 (木) 17:23



(出典 news.tbs.co.jp)


テレワークと言うことは無観客開催でPVも無しということか。

1 和三盆 ★

ひるおび

(出典 i.imgur.com)

前スレ
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1623410163/
関連ソース
「テレワーク・デイズ2021」実施方針を決定しました
2021年6月11日 経済産業省
経済産業省、総務省、厚生労働省および国土交通省は、関係府省・団体と連携し、2017年より、「テレワーク・デイズ」(夏季にテレワークの集中的な実施を呼びかけるキャンペーン)を実施してきました。

6月9日に開催したテレワーク関係府省連絡会議(第11回)において、別添のとおり、「テレワーク・デイズ2021」の実施方針を決定しました。(※)

具体的には、2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会の開催期間中は、選手、関係者等の移動も発生することから、人と人との接触機会の抑制や交通混雑の緩和を通じて安全・安心な大会を実現するため、7月19日~9月5日の間、テレワークの集中的な実施に取り組むこととしました。

テレワーク・デイズにおいては、テレワークの実施や支援(自社での取組における工夫やICTツール、ワークスペースの提供など)に御協力いただける方に参加登録をお願いしています。「テレワーク・デイズ2021」の参加登録については、本日より、以下URLにて開始しますので、御協力よろしくお願いします。
https://www.meti.go.jp/press/2021/06/20210611006/20210611006.html


【【ここまでやるか!】政府「五輪期間中の49日間はテレワーク・デイズとします」】の続きを読む



(出典 i.ytimg.com)


ある意味五輪の犠牲者ではないだろうか。

1 potato ★

 日本オリンピック委員会(JOC)の経理部長男性(52)の自殺とみられる死は、東京五輪に暗い影を落としている。山下泰裕会長(64)は沈痛な表情を浮かべ、多くの関係者は口をつぐんだ。物々しい雰囲気に包まれるJOC内では〝ある報道〟に激怒する関係者や、亡き男性を悼んで涙する職員も…。開幕まで45日を切った中、ただならぬ雰囲気が漂っている。

 男性は7日午前9時20分ごろ、東京・品川区の都営浅草線中延駅で普通電車にはねられ、搬送先の病院で死亡。ホームから線路に飛び込む姿が駅員に目撃されており、警視庁は自殺とみて調べている。衝撃的な事件から一夜明けた8日朝、東京・新宿区のJOCオフィスは一見変わらぬ雰囲気だった。同僚と昼食に出る職員、業者がビルに出入りする光景は普段通り。だが、実情は全く違った。

 午後2時すぎ、山下会長は東京・晴海で開かれる大会組織委員会の理事会へ向かうため、JOCオフィスから出て来た。明らかに動揺し、硬い表情だった。「経理部長の件ですが…」という問いかけに「連絡は入っています。ご遺族が確認した、と。確認するまでは、ご遺族は信じたくないということで、周りには一切連絡していなかったようです」と沈痛な面持ちで経緯を説明した。

 当初、JOCは「事実を確認できない」としていたが、7日の深夜になって山下会長に一報が入ったという。五輪直前での衝撃的な出来事をどう受け止めているのか? そう問うと「申し訳ないけど、まだ細かい事実関係が確認できていない。これ以上はコメントできない。勘弁してください」と話すのが精一杯だった。だが、去り際に「それから」と切り出した山下会長はこんな本音を漏らした。

「役員でもないのに実名で報道されていた。ご遺族のお気持ちを考えるとね…」

 7日午前の第一報では男性の実名が報じられた。その時点で、警視庁広報は取材に「50代の男性が電車と接触して亡くなったのは事実ですが、その方が誰であるかは発表していません」と回答している。しかし、一部メディアは捜査関係者からの情報として実名報道に踏み切ったのだ。

 これには山下会長だけでなく多くの関係者が疑問を感じ、中には「あの報道は絶対に許されない」と激怒する職員もいた。また、最も印象的だったのは男性の死を悼んで涙していた女性職員だった。オフィスを去る際、目を真っ赤に腫らし、本紙の取材を完全にシャットアウトした。

 男性は遺書を残していないという。経理部長だけに一部では「五輪とカネ」と結びつけるかのような報道もあるが、男性を知る関係者は「芯が強く、むしろ不正と闘うタイプの人。招致の問題とも全く関係ない立場」と証言。「何らかのメッセージでは」と憶測を口にする関係者もいるが、真相は闇の中だ。
https://news.yahoo.co.jp/articles/65c8d07e94da1bfaab0911dd11e519cb5472e486
※前スレ
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1623207850/
【五輪】JOC、経理部長死亡の実名報道に「役員でもないのに…」「絶対に許されない」  ★3 [potato★]
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1623210928/


【 【五輪】JOC、経理部長死亡の実名報道に不満も死に至った経緯は闇の中】の続きを読む

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